日本

私たちは、日本全国で製品の優れたサポートとサービスを提供することをお約束します。
かながわサイエンスパーク（KSP）は、東京都心から20分、横浜から35分の距離にある日本初の都市型サイエンスパークで、研究開発型企業が生まれ、育ち、交流する拠点」をコンセプトに、先端企業や研究機関が集中するアクセス良好な場所にあります。

宮城（営業）、神奈川（営業・サービス）、愛知（営業・サービス）、広島（営業・サービス）、大阪（営業）、熊本（営業）の6つの地域にチームを置き、現地でお客様のサポートを行っています。
各営業拠点でローカルサービスを確立し、現地でお客様をサポートすることを目指しています。

日本の北から南まで、様々な文化、技術、人を経験することができます。
Uターン転職や現地でのチャレンジングな仕事を歓迎し、チームと共に「チャレンジ＆イノベーション」を推進できるプロフェッショナルを募集しています。

私たちは、発展の鍵となる人材に積極的に投資しています。

INFICON Japanの福利厚生

フレキシブルな職場
トレーニングや能力開発の機会
エキサイティングでやりがいのある仕事
インターナショナルチーム
メディカルサポート：毎年、健康診断の実施
総合的な福利厚生（クラブ活動支援）

人材育成

発展のキーポイントになる“人財”に積極的に先行投資しています。

集合研修

社外から講師を招き、インフィコンの業態や組織にマッチしたコースを独自に作成してもらっています。社員全員や職務に応じたビジネススキルのコースですが、主なものはコミュニケーションスキル、ネゴシエーションスキル、リーダーシップ、ＥＱ、キャリアディベロップメントをはじめ、セールスを対象とした営業スキル、顧客インターフェイス向けのプレゼンスマネージメント等の1日～2日コースがあります。

個別研修

個人の必要性や自己啓発に応じて、社外のオープンセミナーや技術研修、通学、通信教育、e-Learning、海外語学研修、MBAなど多様なコースの受講を支援しています。コースは自発的に選んでもらっています。例えば、エンジニアのための「真空」のコース、電気・電子、半導体、先端技術、電子回路、ネットワーク、ソフトウェアとさまざまです。また、ビジネスイングリッシュ、英会話、ＴＯＥＩＣ，英文会計、簿記、貿易実務、社会保険、税務、CPAなど習得に時間のかかるものや、ISO9001、Excel, Access等即業務に使えるものなど多岐に渡ります。

Q 貴社で活躍できる人材像を教えてください。

少人数で社員1人1人の存在価値が大きいフラットな組織になっているのが当社の特徴です。権限移譲を推進していますので、セルフモチベートして失敗を恐れずチャレンジできる人材が活躍できる環境です。また、社員からの提案に対しても判断が早く、決裁で待たされることはありません。

Q 英語力はどの程度必要ですか？

スイスに本部を置き、製品の開発および製造が海外で行われているので、開発部門やマーケティングのパートナーとのコミュニケーションに英語は必須です。ただし、ネイティブのように話せる必要はありません。積極的に英語でコミュニケーションしようという姿勢があれば、日々のメールや電話応対、ミーティング等を通して自然と業務に必要な英語力が身につきます。一番大切なことは西欧人が理解しやすい論理順序で説明することです。この方法はお教えします。日々のやりとりには時差の関係もあり、メールが圧倒的に多いので、口頭で答えるというより、慣れるまで辞書に頼ることもできます。勿論、会話が得意であれば試すチャンスはたくさんあります。

Q 入社後の研修体制はどうなっていますか？

社員に対する研修制度が充実しているのも当社の自慢です。例えば、導入研修では国内に加え海外工場（アメリカ、ドイツ、リヒテンシュタイン）で1週間～1カ月間の製品・技術研修を実施。あわせて、配属先の先輩エンジニアによるOJTで製品知識や業務スキルをしっかり身につけていただきます。個人のスキルによっては同時に電気、真空、英語の学校への通学も実施します。

Q スキルアップに対する会社のバックアップは？

社員の成長こそ会社発展の原動力と位置づけている当社では、人材育成に投資を惜しみません。MBOやコミュニケーションスキル、各種マネジメントスキルに関する集合研修を定期的に行っているほか、自己啓発についても1人年間10万円まで会社がバックアップ。又、MBA、CPA、通訳資格取得など高額なものは別途２割負担で認めているものもあります。

Q 経営・マネジメント面における特徴はありますか？

外資系の会社なので、欧米流のオープンマネジメントが根付いています。このため、個人情報を除く全ての情報が全社員にオープンにされています。その一方、「社員とその家族が一生を託せる企業」をビジョンに、福利厚生の充実にも力を注いでいます。